iOS アプリケーションを社内配布する時に検討すべきことまとめ。iOS Developer Enterprise Program 比較

社内でアプリケーションを配布したい、が、adhoc 配布で利用できるデバイス数の限界に到達してしまった場合等に iOS Developer Enterprise Program *1を利用できるといえばできるのですが、いろいろ制約事項があったり運用について考える点があったりします。

そこで表やら運用上注意すべき事項を洗い出してみました。

表にしてみる

比較軸	iOS Developer Program	iOS Developer Enterprise Program
概要	App Store に公開するために利用	社内アプリ等 App Store を経由せずにアプリを流通させたい時に利用
複数アカウント購入	1社1アカウント	制約はなさそう
Debug のための Device 数の制限	有り。100	有り。100*2
OTA 配布は可能か?	可能。adhoc 配布となる	可能。無制限の端末に配布ができる*3
バイナリでの配布は可能か?	可能	可能 *4
コスト	8,400円/年	24,800円/年・アカウント
Member Center	有り	有り
Provisioning Portal	有り	有り
iTunes Connect	有り	無し
In App Purchase	有り	無し
流通先の制限	App Store を経由か 100端末に限定	自社或いはサブコントラクタに限定。配布数自体に制約は無い
アカウント取得時の D-U-N-S NUMBER	法人の場合は必須*5	必須
APP ID (=Bundle Identifier)	アプリケーション毎に Unique である必要がある	通常の Developer Program と共通の制限がある

注意事項

注釈でも記載のとおり、Ad hoc 配布や Debug のため実機を登録すると Device 数を消費する
- Xcode のデバッグ目的の場合は 100 端末数単位で必要な数を購入する必要があるだろう
In app purchase 等 App Store に依存する機能は利用できない
- このテストには、通常の iOS Developer Program を利用する運用にする必要があるだろう
受託業務の時にクライアントに対して配布する場合は、当該クライアントにライセンスを購入してもらう必要がある点が注意事項となる*6。対象ユーザーはあくまで自社の従業員のスコープで検討すべき。
iOS Developer Programと併用したい場合はどうなるのか?
- という点だが、iOS Developer Program ですでに Apple ID を利用している場合は、別な Apple ID を作成して当該 Apple ID から別途申請する必要がある。
  - 別アカウント・別契約と考えたほうが良い。
APP ID (=Bundle Identifier)については、iOS Developer Enterprise Program でも iOS Developer Program 共通の名前空間に存在しており、同様の制限を受ける
- このため CI 環境を構築するなどして、APP ID (=Bundle Identifier) やアプリケーション署名を自動的に切り替えながらビルドすると幸せになれるだろう。
(免責) 記載事項は予告なく更新されることがあるので最新の状況についてはご自身で検討されることを推奨